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 Version 3

【標準価格】 480,000円(税別)

バージョンアップ価格  改訂内容
Ver.2 → Ver.3   50,000円 (税別)
Ver.1 → Ver.3 330,000円 (税別)

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震災の影響により、液状化に対する問題が非常に注目されています。
そこで、液状化の判定から、対策工の検討ハザードマップの作成までを支援するシステムの実現を

目指して「液状化対策」が誕生しました。

 

Version 3では、国立研究開発法人 土木研究所がとりまとめた「河川堤防の液状化対策の手引き」の

判定基準を追加しました。

これにより、河川基準の対策工設計(レベル1地震動のみ)ができるようになります。

 

  ⇒  Version 3 新機能

 

 

 

液状化の判定 対策工の検討 ハザードマップ作成

                  

 
 
 

 液状化の判定

 
◆液状化の判定は以下の基準書に対応しています
 
河川堤防の液状化対策の手引き (国研)土木研究所 平成28
  (河川構造物の耐震性能照査指針・解説 -Ⅱ.堤防編- 国土交通省水管理・国土保全局治水課 平成28年)
道路橋示方書・同解説 V耐震設計編 (社)日本道路協会 平成24年
道路橋示方書・同解説 V耐震設計編(旧) (社)日本道路協会 平成14年
下水道施設の耐震対策指針と解説 (社)日本下水道協会 平成26年
水道施設耐震工法指針・解説 (社)日本水道協会 平成21年
建築基礎構造設計指針 (社)日本建築協会 平成13年
 
 

◆わかりやすさ、使いやすさを追求したシステムを実現しています

 
作業の流れをフローチャートで表現
複数の解析地点(ボーリングデータ)を同時に判定でき、現場単位でまとめるなど管理が容易
画像ファイル(bmp,gif, jpg,png,tif)やシェープファイルを背景に設定でき、解析地点(ボーリングデータ)の位置が明確
国土交通省電子納品要領のボーリングデータ(XML)を一括で読み込むことで、ボーリング位置・N値などを自動で設定
地震動レベル1、レベル2(道路基準はタイプⅠ、タイプⅡ)を同時に計算して比較することが可能
液状化抵抗率FLは分布図として表示、液状化指数PLも算出
液状化の判定基準にあわせて、検討の必要がない層については除外理由を表示
用いた計算式から途中の計算過程まで詳細に記載した計算書を印刷でき、docx形式(Word2010推奨)ので保存にも対応
PL値を段階的な色で表現したPL値マップを作成でき、液状化の危険度の把握に利用することが可能
土質定数の低減係数(DE)を算出することが可能

 

 
 

◆実際の現場にあわせて細かな設定が可能です

  ・N値と地下水位は、調査値とは別に計算に用いる設計値を用意、異常値の訂
 正や水位の変動に対して元データ(調査値)を変更することなく計算が可能
・平均N値、地盤種別、設計水平震度など計算で求めるだけでなく、任意の値
 を直接指定して判定することも可能
・調査深度(N値深度)ごとに液状化の検討をする/しないの設定が可能
・沖積土層だけでなく、洪積土層や粘性土の判定も可能
   
 
◆液状化の判定について、以下の設定が可能です
  ・N値の入力が小数第2位まで可能
・試験データ(細粒分含有率、粒径D50など)の深度を自由に設定可能
・地盤高の加算/控除のモデルに対応
 

・液状化の判定結果一覧の印刷機能を追加
 
 
 

 対策工の検討

 
液状化による被害の発生を防止・軽減するために対策する必要があります

◆「液状化対策」では、代表的な以下の工法に対応しています 対策工の流れ
  ・締固め工法(サンドコンパクションパイル工法)
・間隙水圧消散工法(グラベルドレーン工法)

・鋼材を用いた工法(矢板工法)
   
  【サンドコンパクションパイル工法】 画面イメージ
 
   
  【グラベルドレーン工法】  画面イメージ 【矢板工法】  画面イメージ
 
   
◆印刷例  
 ・液状化判定
 ・安定計算(無対策)
 ・サンドコンパクションパイル工法
 ・グラベルドレーン工法
 ・矢板工法
 ・全体安定(サンドコンパクションパイル工法)
 
◆以下の機能は次期開発予定としています
・概算工事費の算出
・比較表の作成
 
 

 ハザードマップの作成

 
◆液状化地域ゾーニングマニュアル(平成10年度版) 国土庁防災局震災対策課に準拠しています
  ・微地形分類図の作成
・グレード1液状化地域ゾーニングマップの作成(検討地域)
・グレード2液状化地域ゾーニングマップの作成(可能性の程度)
・グレード3液状化地域ゾーニングマップの作成(PL値に基づく評価)
・ハザードマップは平面直角座標で表示
・マウス操作で自由に地形領域を作成、編集することが可能
・地形領域としてシェープファイルを取り込むことが可能
・ハザードマップはA3、A4で印刷可能
SXFファイル形式で出力できるので、CADを使って編集することが可能

                 微地形分類図
     
  グレード1液状化地域ゾーニングマップ  グレード2液状化地域ゾーニングマップ  グレード3液状化地域ゾーニングマップ 
 
◆多彩なカスタマイズ機能により好みにあったマップを作成できます
凡例の色、文字列は自由に変更可能
・グレード3液状化地域ゾーニングマップのメッシュ領域は多角形で指定可能
・メッシュの要素は最大16万要素まで設定可能
・各ゾーニングマップの液状化危険度は、任意に変更可能
・縮尺は1:500~1:100万の範囲で操作、1現場規模のマップにも対応でき
 るので提案資料や説明資料などの付加価値として誰でも手軽に作成可能
          


CADでの編集も可能
 
 

 Version 3 新機能 

 
◆基準書の追加 / 更新
  「河川堤防の液状化対策の手引き 平成28年3月」を追加しました。
これにより、河川基準の対策工設計(レベル1地震動のみ)が可能になりました。

 

   
  下水道基準を2014年版(平成26年)に更新しました。
 
◆建築基準のN値補正(Csb)
  建築基準でN値補正(Csb)を考慮した液状化判定ができます。

 

 

・N値補正の有無は地層ごとに設定が可能
・補正係数グラフ(既知点)の変更が可能

 


 
◆地図データの取り込み
  GODAI Map Readerと連携し、地図データを簡単な操作で取り込むことができます。
GODAI Map Reader のインストールが必要です

 


 
◆その他の機能
  ・液状化抵抗比(τl/σ'z)の制限値を編集できるようにしました。
 

 

・液状化判定の一覧印刷でWord出力に対応しました。

 

 過去のバージョンアップ内容 

 
バージョン 主な機能
Version 1  液状化の判定
 ハザードマップの作成
Version 2  対策工検討
  ・サンドコンパクションパイル工法
  ・グラベルドレーン工法
  ・矢板工法
 

 動作環境 

 

パソコン

Windows  7 / 8 / 10 が動作する機種

基本ソフトウェア

Windows 7 / 8 /10 
64ビット版Windowsでは、32ビット互換モード(WOW64)で動作します

ディスプレイ
ビデオカード

1024×768ピクセル以上の画面の領域(解像度)
TrueColor
が表示可能であること

メモリ

基本ソフトウェアで推奨されている容量以上であること

ハードディスク

120MBのディスク容量を使用

出力装置

基本ソフトウェアに対応したプリンタ
その他 ホイールマウス必須

Windows 7 / 8 / 10  は、米国Microsoft Corporationの登録商標です。

その他、記載されている会社名、製品は、各社の商標または登録商標です。

このカタログの内容は、2017年5月現在のものです。

製品の内容および価格については予告なく変更する場合があります。

プロテクタ : USBスタンドアロンタイプ または USBネットワークタイプ(別売)  
 

お問い合わせ

 

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五大開発株式会社

TEL:076-240-9587 FAX:076-240-9585 MAIL:

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